戸建てを購入したいけれど、今買っても大丈夫？」
「マイホームを購入するのにベストなタイミングはいつ？」
いずれは戸建てを購入したいと思ってはいるものの、このように買い時やタイミングに悩んでいる方もいらっしゃるのではないでしょうか。
家は生涯の中でも大きな買い物なので、タイミングを誤ると大きな損失となってしまう可能性がありますが、失敗を恐れて慎重になりすぎると買い時を逃してしまうかもしれません。
今回は、戸建ての購入を考えている方に向けて、戸建てを購入するタイミングや判断基準について解説します。戸建を購入するリスクや注意点などについても説明しますので、ぜひ参考にしてください。
戸建てを購入するタイミング
戸建ての購入に関係するタイミングとして、ライフイベント、年齢、収入・貯金額が挙げられます。この3つのタイミングについて説明します。
ライフイベントからみるタイミング
結婚や子どもの誕生、または親の介護や死などのライフイベントが発生したタイミングで家を購入する方は多いです。
特に戸建ての場合、結婚や子どもの誕生・成長によって現在の住居が手狭になる、子育てに適した環境に移りたいなどの理由で購入を決意する方が多いのではないでしょうか。
また、年老いた親との同居のために二世帯住宅を購入する、親族の死により土地や資金を相続したことをきっかけに家を建てる（購入する）など、親や親族と関係するタイミングで家を購入する方も多いです。
年齢からみるタイミングとタイムリミット
戸建ての購入タイミングを年齢からみると、どの年代が適しているのでしょうか。
国土交通省が公開している令和3年度住宅市場動向調査報告書では、注文住宅、分譲戸建てといった新築戸建ての取得世帯の世帯主の年齢は30代が最も多く、中古の戸建ては40代が最も多いという結果でした。
30代～40代は前述したライフイベントの発生が多い年齢なので、住宅購入の適齢期といえるかもしれません。
また、住宅を購入する際に多くの方が利用する住宅ローンの最大期間は35年です。
35年のローンを組みたい場合、45歳がタイムリミットとなります。多くの金融機関では住宅ローン完済時の年齢の上限が定められており、一般的に80歳（81歳未満）とされているからです。つまり、35年ローンを組みたければ80歳までに完済する必要があるため、45歳（80-35）までに住宅ローンを組む必要があるのです。
収入や貯金額からみるタイミング
国土交通省が公開している令和3年度住宅市場動向調査報告書によると、戸建てを購入した世帯の年収の平均は、注文住宅で779万円、中古戸建住宅で687万円でした。
自己資金比率は以下の通りです。
注文住宅（土地代を含む）：23.5％（購入費平均5,112 万円、自己資金1,203万円）
中古戸建て：44.0％（購入費平均2,959万円、自己資金1,301万円）
ただし、上記のデータはあくまで平均値ですが、このデータを元に考えると、世帯年収が800万円弱あり、1,200万円程度の自己資金を用意できたタイミングで、注文住宅を購入する方が多いことになります。
戸建てを購入するタイミングの判断基準
実際に戸建てを購入するタイミングはどのような基準で判断すればよいのでしょうか。戸建てを購入するタイミングの判断基準について説明します。
購入したい理由がある
戸建てを購入する判断基準の中でも大前提となるのは、「購入したい理由がある」ということではないでしょうか。住宅に限らず買い物は何となく買った時より、欲しい理由があった時に買う方が後悔する可能性は低いものです。
「子どもが誕生するから、のびのびと子育てができる一戸建てが欲しい」
「ペットを飼いたいから、ペットを飼うことができる一戸建てに住みたい」
上記のような明確な理由がある時こそ、戸建を購入するべきタイミングといえるのではないでしょうか。
経済的に購入できる状況にある
戸建てを購入するか否かの判断基準において、経済状況を無視することはできません。購入したい理由があっても、収入が不安定で住宅ローンが組めないような経済状況であれば戸建ての購入は不可能です。
住宅を購入できる経済状況にあるかは、購入を希望する住宅の価格と、自身の支払い能力、世帯年収や貯蓄額、年齢や勤続年数、雇用形態から住宅ローンの審査に通るかどうかなど、さまざまな角度から判断する必要があります。
購入できる経済状況にあるかどうかの判断が難しい場合は、お金の専門家であるファイナンシャルプランナー（FP）に相談してもよいでしょう。
ライフプランの見通しが立っている
家を購入する際は、家族のライフプランがある程度見通せることが望ましいです。家を購入すると、気軽に引っ越しができなくなるからです。
例えば、転職や転勤、子どもの進学、両親の介護の必要などによって転居が必要になっても、一度購入した家から動くことは容易でありません。どんなに利便性の高い立地でもすぐには売却できるとは限りませんし、住宅ローンの残高が家の売却価格を上回るオーバーローン状態では一般的な方法で売却することができません。
そのため、戸建てを購入するタイミングの判断基準として、家族のライフプランがある程度見通せる状況にあることは重要なポイントだといえます。
2023年は戸建を購入するのに良いタイミング？
住宅を購入する際は、個人的なタイミングだけではなく、住宅市場や住宅の相場、住宅ローンの金利などという外的要素についても考える必要があります。
現在、2023年は戸建てを購入するのに良いタイミングなのでしょうか。
2023年の戸建ての相場の予測は？
国土交通省が公開している不動産価格推移をみると、戸建ての価格相場は2020年以降、上昇傾向にあります。
これは、新型コロナウィルスの影響によって、外出の自粛やテレワークの利用が広がったことで、広さの確保できる戸建ての需要が高まったためと推測されます。
地価についても2年連続で上昇し、全国の全用途平均で前年比1.6％、住宅地で1.4％の上昇となりました（参照：国土交通省「令和５年地価公示の概要」）。
また、2021年には、世界的に需要が高まったことによる木材価格の高騰、いわゆるウッドショックが起きたことや、2022年2月に始まったロシアのウクライナ侵攻の影響、円安や世界的なインフレによる資材費・人件費の高騰によって、建築費の値上げも相次いでいます。資材費や人件費の高騰は今後も続くと予想されているため、建築費が値下がりする可能性は低いと考えられます。
こうしたことから、2023年以後も不動産価格や建築費は上昇する可能性が高いといえます。戸建を購入する決断するのは、早い方がよいかもしれません。
金利は今後上がるのか
住宅購入のタイミングとして、住宅ローンの金利を気にする方も多いのではないでしょうか。住宅ローンは金額が大きい分、わずかな金利の差が数百万の差になることも少なくないため、動向が気になるのは当然のことです。
現在の住宅ローンの金利は、固定・変動ともに過去にない低水準となっています。固定金利については、2022年12月に日銀が長期金利の変動幅を±0.25から±0.5に変更するという実質的な利上げが行われたことにより、緩やかに上昇する動きを見せてはいますが、依然として低水準であることに変わりはありません。
固定・変動共に住宅ローンの現在の金利は低水準で推移しているので、住宅ローンを組むタイミングとしては悪くないといえます。ただし、住宅ローンの返済は長期に渡るため変動金利の場合は利用中の金利の動向に注意する必要があります。また、一般的な住宅ローンでは申込時ではなく実行時に金利が決定するため、住宅ローンを利用する際は金利の動向をこまめにチェックすることが重要です。
住宅購入時に利用できる減税制度や補助金は？
住宅購入時に利用できる減税制度の代表的なものに住宅ローン減税があります。
住宅ローン減税は、所得税（一部、翌年の住民税）から住宅ローンの残高の0.7 %を控除する制度です。2022年に税制改正が行われたことで、控除の割合は0.7％に、控除期間は最大13年間となりました。また、住宅の環境性能等によって最大控除額が設定され、入居時期（2023年末までとそれ以後）によっても変わるため注意が必要です。
戸建を購入するリスクと注意点
戸建てを購入するタイミングについて説明してきましたが、最後に戸建ての購入に伴うリスクや注意点について説明します。
住宅ローン破綻は他人事ではない
家を購入する前に賃貸住宅で毎月家賃を支払っている方は、現在の家賃と同程度の金額で住宅ローンを組めば返済できなくなる可能性は低いと考えることが多いでしょう。
しかし、住宅ローン破綻は決して他人事ではありません。2020年は新型コロナの影響により、住宅ローンを支払えなくなった方が急増したといわれています。
新型コロナウィルスの流行のように、予期しない事態によって収入が減少する、または仕事を失うといった事態は、誰の身にも起きる可能性があります。
住宅ローン破綻のリスクは、背伸びした借入を行うことや、借入期間を長く設定することで高まります。低金利時代ではありますが、住宅ローンは少なく借りて早く返すことを心がけることが大切です。
ランニングコストも考慮する必要がある
戸建てを購入すると、住宅ローン以外にも固定資産税や都市計画税などの税金や、火災保険や地震保険などの住宅関連の保険料など、賃貸の時にはかからなかった費用が発生します。
戸建ては集合住宅のように修繕積立金や管理費などの費用は掛かりません。しかし、その代わりに、自分で修繕や管理を行う必要があります。外壁や屋根は10年程度でメンテナンスが必要となり、その際の費用は100万円前後といわれています。
また、戸建ては集合住宅に比べて広い分、光熱費も高くなる傾向があります。
このようなランニングコストは、住み続ける間ずっとかかることになるため、住宅を購入する際にしっかりと考えておく必要があります。
気軽に引っ越すことはできない
前述した通り、戸建てを購入してしまうと、気軽に引っ越すことは難しいです。
「ライフプランはほぼ固まっているし、引っ越す予定もないから大丈夫」と思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、近隣住人との間にトラブルが発生した場合はどうでしょうか。近隣住人とトラブルが発生しても、賃貸のように気軽に住み変えることはできません。
近隣トラブルのリスクを少しでも低減するためには、土地を選ぶ際に必ず数回は足を運んで、街の雰囲気や住人の年齢層などを確認しておきましょう。
ライフステージは変化する
家は何十年にもわたって住み続けることになります。現在は若い夫婦と幼い子供という家族も数十年も経てば、子どもは大人になり親は歳を取ります。
ライフステージが変化すると、今ちょうど良いと思っている間取りも、不便に感じるようになる可能性があります。子どもが独立すれば子ども部屋は空き部屋となりますし、年を取って体の自由が利かなくなると、二階に上がることが面倒になるかもしれません。
いつか必ず訪れるライフステージの変化に対応できるように、間取りには可変性を持たせておくことをおすすめします。
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