狭小住宅は、土地が狭い分、床面積を多く確保するために3階建てになる場合が珍しくありません。
3階建ての住宅にすることで、たくさんのメリットもありますが、もちろんデメリットもあります。
注文住宅で、3階建ての狭小住宅を検討しているなら、メリットはもちろんのことデメリットや注意点をしっかり把握しておきましょう。
狭小住宅を3階建てで建築する場合の間取りを考えるためのポイントも紹介するのでぜひ参考にしてください。
3階建ての狭小住宅を建てるメリット
はじめに、狭小住宅を3階建てで建てるメリットを紹介します。
狭小住宅はおおむね15坪以下の敷地に建てる家を指しますが、3階建てならば十分な床面積を確保できます。
ここでは、床面積を確保する以外のメリットも紹介するので、参考にしてください。
部屋数や収納スペースを確保しやすい
3階建てにすれば、縦方向に居住空間を広げられます。
狭小住宅は夫婦2人暮らし、もしくは夫婦と子ども1人の3人暮らしを想定して建てるケースが多いですが、3階建てならば4人暮らしでも十分な居住スペースを確保できるでしょう。
また、ロフトや収納スペースなどの多目的な空間も作れます。
狭小住宅の悩みは、収納スペースやゆとりのスペースが少なくなりがちなことですが、3階建てにするなら確保できます。
日当たりや眺望が良くなる
通常の一戸建ては2階なので、3階建てになると格段に日当たりがよくなります。
また、寝室などプライバシーを保ちたい部屋を3階に配置すれば、人目も気にならないでしょう。
このほか、3階建ての家を建てた場合、屋上を作ってガーデニングなども楽しめます。
周囲が戸建てばかりの場合なら、日当たりも申し分ないでしょう。
フロアや間取りの選択肢が増える
3階建てにすると、1階を事務所や教室、店舗などに商用利用したり、ビルトインガレージにしたりもできます。
立地条件が良い場所ならば、1階の店舗を貸し出してもいいでしょう。
また、3階建てならば狭小住宅でも2世帯住宅にできます。
このように、フロアや間取りの選択肢が増えるのも3階建てのメリットです。
災害対策も可能になる
3階建てにすると、例え1階が浸水しても2階、3階部分は無事なケースが多いです。
例えば、立地条件が良いけれど川が宅地より高い場合など、水害が発生しやすい場所に家を建てる場合は、3階建てにすると一階が水没しても2階、3階は無事の可能性が高く、被害のリスクも減らせます。
ただし、過信は禁物です。
家を建てる場所は災害マップも確認したうえ、少しでも災害リスクの低い場所を選びましょう。
3階建ての狭小住宅を建てるデメリット
今度は、狭小住宅を3階建てで建てるデメリットを解説します。
家は高価な買い物なので、メリットだけでなくデメリットも把握したうえで3階建てにするのか、2階建てにしておくのか決断しましょう。
階段で、スペースや身体負担が増える
階段の上り下りは、思っている以上に体に負担がかかります。
年齢を重ねてからはもちろんのこと、子育て中も子どもを抱きかかえての上り下りは大変ですし、掃除などの手間も増えます。
また、家具や家電の搬入も階段は障害になりがちです。
狭小住宅の階段は一般的な住宅より幅が狭くなる場合もあります。
家具や家電の大きさによっては階段を通れず、設置に苦労する場合もあるでしょう。
階段の分、居住スペースが少なくなるのもデメリットです。
ホームエレベーターを設置する方法もありますが、費用がかかり階段よりもさらにスペースを取るので、よく検討してください。
建物の耐久性や耐震性に注意
3階建ての家は2階建てより重いので、地盤を強固にする必要があります。
土地によっては補強工事に費用と期間がかかるでしょう。
また、地震が来た場合、2階建ての建物より3階建ての建物のほうが揺れが大きくなります。
地震以外でも、トラックの振動や台風などの強風で家が激しく揺れる場合もあるでしょう。
少しでも静かな環境で暮らしたい方は、3階建ては強風や地震で激しく家が揺れることがデメリットになります。
冷暖房効率や温度差対策が必要
家が縦方向に大きい場合、冷暖房効率が悪くなりがちです。
特に、1階から3階まで階段が続いていて吹き抜けの場合、夏は3階が暑く、冬は1階が寒くなり、新築だけれど冬が寒い家になる恐れがあります。
これは、暖かい空気が上に、寒い空気が下に行く性質があるためです。
冷暖房効率を良くしたい場合、高気密・高断熱の家を建てるために断熱材をしっかりと入れたり、二重窓にしたりするなど工夫が必要です。
しかし、高気密・高断熱の家を建てる場合、その分費用は高くなります。
費用が嵩む
狭小住宅は通常の戸建てに比べて建築費用を抑えられるメリットがありますが、3階建ての場合は建築費用が2階より高くなるので、狭小住宅ならではのメリットが少なくなります。
また、3階建ての家を建てる場合、構造計算の提出義務があるので作成費用も必要です。
その結果、予算を大幅にオーバーするケースもあるでしょう。
※情報引用元 ポラス株式会社
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